EC(電子商取引)における「B to B」、「B to C」、「C to C」、「B to E」、「G to C」の違いを調べてみよう!

IT用語

EC(Electronic Commerce)」って言葉はみなさん聞いたことあると思います。ちょっと昔はキーワード的によく出てきましたが、最近は当たり前になって言葉としてはあまり聞かなくなりましたね。(「Eコマース」なんて呼び方もしてますね)

「ネット通販」や「電子決済」、「フリマアプリ」など、これらは全てECの世界で行われていますね。

このそれぞれの仕組みは取引のやり方によって、色々な形態があります。この形態を「B to B」や「B to C」と呼びます。

今回はECにおける、取引形態に関して解説します!

ECとは?

先ずはEC(Electronic Commerce)とは何かを簡単に説明します!

従来の紙ベースにおける各種取引において、例えば物を買う時の発注には伝票(発注書)が必要でした。そして、その発注に対して納品書や請求書が発行されたりします。これらの文書は手続き上、必要なものですが、この紙の文書は手渡しだったり郵送したりしてましたよね。

更に発注のデータや請求の処理等は紙の情報を受発注システムなどに手で入力する必要があるので、これまた大変な作業となります。

この作業って、結構手間の掛かる作業ですし、何よりブツ(紙)を回すので、とても時間が掛かります。

そこで、このやり取りを電子的に実現することを可能にしたのが、ECなのです。

ECの登場により、相手先とのやり取りをネットワークを介して、全て電子データで行えるようになったので、紙や郵送のコストや、作業量や時間の大幅な短縮を実現できて、とてもハッピーなのです。

勿論、ECを実現するためのシステムやネットワークの構築は必要なので、その分のコストは掛かることをお忘れなく!

ECにおける登場人物

ECのパターンは企業間の受発注やネットショップ、オークションなど様々あります。

パターンはこの後説明しますが、その前にECにおける4つの登場人物を紹介します。

4つの登場人物

従業員(E)と政府、自治体(G)はあまり馴染みが無いかと思いますが、この後のパターンを見て頂ければ分かるかと思います。

色々な取引形態

では、ECの5つの取引形態を解説していきましょう!

5つの取引形態
5つの取引形態
B to B

企業間の取引を示す。
取引のために、組織間で標準的なルールを決めて(IF仕様)、ネットワークを介して電子データのやり取りをおこなうことをEDI(Electronic Data Interchange)と呼ぶ。EDI連携と呼んだりもする。

B to C 企業と個人の取引を示す。
オンラインショッピングなどが代表的である。
C to C 個人間の取引を示す。
ネットオークションやフリマサイトなどに代表される個人売買が該当する。
B to E 企業と社員の取引を示す。
企業が社員に向けた福利厚生などの仕組み、例えば社食を社員証を使って食べ、給与から天引きしたり、資格取得の費用をシステムで申請したりすることが該当する。
G to C 政府や自治体と個人間の取引を示す。
行政サービス(住民票など)の電子申請や税金の支払いをサイトから電子決済することなど。

 

 

まとめ

今回はEC(電子商取引)の取引形態に関して学んでみました。

「B to B」や「B to C」など様々なパターンがありますが、「C to C」のような個人間の取引は一昔前だと色々と面倒だったのが、今やお互い匿名で簡単にやり取りができる便利な仕組みが用意されているのですね。

ちょっと前まではオークションサイトなどで取引すると相手に住所をバレてしまっていたと考えると凄いことだなー、と思いますね(汗)

今後もECは増々便利になっていくと思われる注目の技術ですね。

以上です!

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